プラチナに投資をする際には、今後の値動きを予想する必要があります。そのためにも、過去にどのような動きがあったかを把握することが大切です。
ここでは、主に4つの期間を中心に見ていきます。
● 2000年代初旬
● 2000年代後半
● 2010年
● 2020年
それぞれの値動きの変化を参考に、プラチナ需要の特徴を掴みましょう。
2000年代初旬の値動きの特徴は、右肩上がりに価格を伸ばしたことです。2001年の平均価格は2,142円台だったものの、2004年に入ると3,000円まで到達しました。これは世界各国の経済成長や環境への配慮が要因といわれています。
2000年代に世界で起こった取り組みは、自動車排出ガス規制でした。自動車の排気ガスを減らし、環境問題への対策が見直されています。
プラチナはこうした有害な物質を取り除き、綺麗にする働きを持ちます。自動車産業を中心に注目され、需要がみるみる伸びていきました。
プラチナ需要のピークは2008年です。平均価格が5,409円となり、最高価格に至っては7,000円を突破しました。しかし、2008年に世界経済を混乱させたリーマンショックが起こります。
アメリカの有数なメガバンクである、リーマン・ブラザーズが住宅ローン問題を抱えて破綻しました。この報道を受け、世界的に金融資産が大きく下落します。プラチナも例外ではなく、2009年には平均価格が3,000円台まで暴落しました。
世界経済の回復により、リーマンショック以降は再びプラチナ価格も回復を見せていました。しかし、2015年あたりから再び価格が下落します。その要因は、中国株の暴落です。中国ではリーマンショックの影響を免れるため、大幅な金融緩和を実施しました。
不動産や株に対する需要が高まり、投資ブームを引き起こしました。一方で、2014年の後半から中国株が下落します。この出来事に合わせて自動車の需要も小さくなりました。結果的に2016年まで価格が下がり続けます。
2020年に入ると、新型コロナウイルスが世界的に猛威を振るいました。国をまたいだ移動が制限され、世界経済は大きなダメージを受けます。では、プラチナ需要にはどのような影響を与えたのでしょうか。
結論から述べると、新型コロナウイルスが流行した当初は大きく下落しました。その一方で、回復も想像以上に早かったといえます。アメリカでバイデン大統領が当選した際に、エネルギーの見直しを図ったことが要因と考えられています。
プラチナの現状の価格相場は4,500円台です（2022年10月27日時点）。ピーク時ほどではないものの、2022年に入ってからは回復を見せたといえます。
しかし、プラチナは投資家の間で「今後は価値がなくなるのでは？」と不安視されるケースもあります。真偽を考察するとともに、このように噂される要因を確認しましょう。
プラチナに価値がなくなったといわれる原因は、金の価格との逆転現象です。本来、プラチナの方が希少性も高く、需要の大きい存在として知られていました。金は埋蔵量が少ないとはいえ、あらゆる国々に存在しています。これまでの歴史でも、16万トン採掘されました。
対して、プラチナの場合は5,100トンしか採掘されていません。産出量のうち約7割が南アフリカで約2割がロシアと、分布も偏っています。明らかにプラチナの方が高い希少性を持つにもかかわらず、近年は価格に逆転現象が起こりました。
その要因のひとつが需要の減少です。金は工業用のほか、アクセサリーなどの宝飾品にも使われています。一方で、プラチナは自動車の部品が中心です。宝飾品として使われるケースもあるものの、当該分野では金より需要が低いとされています。
逆転現象が起こった背景には、金と比較した際の認知度の低さもあるかもしれません。
プラチナ需要を見極めるには、どのように使われているかを知ることが重要です。一般的な使い道を下記に取り上げます。
● 自動車産業（約6割）
● 宝飾品（約3割）
● 水素生成装置
プラチナは、環境問題の解決方法として利用されるケースが多いといえます。例えば、プラチナは燃料電池自動車の需要に影響を受ける貴金属です。そのため、環境問題に伴う自動車産業の拡大に注目するといいでしょう。
他にも、金融緩和もプラチナ需要に影響を与えます。金融緩和政策が行われ金利が下がると好景気が期待されます。人々は通貨のみならず、数々の金融資産を保有しようとします。 ただし、金は安全資産としての側面が強く、好景気時には手放される傾向があります。プラチナと金の特徴の違いを把握しておきましょう。
次に、プラチナの買いどきがいつになるかを予想します。投資をするときは、10年後や20年後の予測も持つことが重要です。買うタイミングさえ押さえておけば、稼ぐきっかけも作りやすくなります。
ここでは、プラチナの買いどきと購入時の注意点について説明します。これらの考察を参考に、今後の値動きの予想を自分なりに立ててみましょう。
プラチナは、コロナ禍からの景気回復で価格が上がるのではと予想されています。新型コロナウイルスの影響により、景気とともにプラチナが下落しました。しかし、2021年には少しずつ価格を伸ばしています。コロナ禍がもう少し緩和されれば、今後もさらに価値が高まるかもしれません。
加えて、景気回復を目指すべく金融緩和も進むと予想できます。このような動きが見られたら、自動車産業もまた需要が回復する可能性はあるでしょう。各国の金融政策も注目したいポイントの1つといえます。
とはいえ、予測不能な事態が起こるのが投資の世界です。経済動向に関するニュースをチェックし、しっかりと分析しながら取引しましょう。
燃料電池車の普及が進めば、プラチナ需要が高まりやすくなります。天然資源は、産業でいかに使われるかがカギです。使用する頻度が多くなるだけでも、購入されるケースが増えます。プラチナは自動車生産が中心であるため、比較的確認しやすいといえるでしょう。
ちなみに、燃料電池車は水素やメタノールを中心に排出する電気自動車です。プラチナが使われている量は、およそ60グラム?150グラムとされています。
150グラム使用するタイプであれば、6700台生産すると約1トンのプラチナが使われます。燃料電池車は、今後も普及率が高まるでしょう。プラチナ需要にどう影響するかをしっかりと確認しなければなりません。
プラチナに限った話ではありませんが、金融資産の買いどきは価格ダウンと需要アップが起こるタイミングです。この現象が発生している今が、購入するのにふさわしいといえるのではないでしょうか。 2022年10月では、プラチナの価格が4,500円台に到達したと説明しました。
確かに、暴落時と比べたら安い金額ではありません。しかし、ピーク時に一度7,000円まで到達したことを考えれば、2022年10月現在も低価で取引されています。加えて、燃料電池車を含めて自動車産業が回復しつつある状況です。
新型コロナウイルスの影響が弱まれば、大きく高騰する可能性もあるでしょう。こうした事態に備え、プラチナをある程度保有しておくことも理に適った戦略のひとつです。
一時的に価格が高騰しても、その後に下落する恐れは十分あります。特に投資は長期的な視点から判断する能力が必要です。一度プラチナを保有したら、どのタイミングで売るかを検討しなければなりません。売るタイミングを逃すと、保有したまま次の価格高騰を待つことになります。
燃料電池車に大きな期待が寄せられているものの、課題も決して少なくはありません。現実的に使いづらいと判断されれば、原料として使われるプラチナの需要にも影響を与えるでしょう。このような背景を考慮すると、価格が再度下がるケースも考えられるはずです。
しかし、燃料電池車の課題が解決されたり、プラチナの新たな使い道が見出されたりした場合は高騰に繋がります。情報を見落とさないように注意しましょう。
プラチナに投資するには、さまざまな方法があります。
● 現物取引
● CFD取引
● 投資信託
● 先物取引
取引するときは、それぞれのメリットとデメリットを確認しなければなりません。タイミング次第では、取引方法の違いで損得が大きく変わる可能性もあります。各種類の特徴と方法を具体的に紹介しましょう。
現物取引は、現金とプラチナを交換する方法です。数ある投資の中でも、最も基本的な種類に該当します。現物取引のメリットは、購入資金以上の損失が発生しない点です。そのため、リスクは比較的低い方法といえます。
一方で、大きく稼ぐことも難しいスタイルです。単価も高額であることから、長期的に持つのが一般的とされています。
CFD取引は、差金決済取引と呼ばれています。証拠金を証券会社に預け、レバレッジを利用して稼ぐスタイルです。レバレッジは「てこの原理」の意味を持ち、証拠金に乗じる倍率を指します。
例えば、証拠金の額が1万円としましょう。10倍のレバレッジをかければ、10万円分のプラチナを売買できます。タイミングが良ければ、多額の利益を得られることがメリットです。しかし、当然暴落時の損失も大きくなります。ハイリスクハイリターンな方法です。
投資信託やETFは、プラチナへの投資をプロに委託します。これから投資を始める人は、リスクを抑えるために検討してもいいでしょう。投資信託は上場しておらず、価格は1日に1回しか変動しません。
ETFは上場しているため、証券会社のみが扱います。価格も株のように細かく推移し、チャートを見ながらファンド（株・債券・貴金属などをまとめた投資商品）を売買するスタイルです。
ただし、投資信託でも損失が発生するケースはあると覚えておきましょう。プロといえども、経済状況によっては取引が上手くいかない場合もあるからです。とはいえ、他の取引スタイルと比べるとリスクが少なく、手軽に少額投資ができる点が大きなメリットといえます。
商品先物取引とは「将来の一定の期日に商品を受渡することを約束して、その価格を現時点で決める取引」です。商品ごとに定められた証拠金を担保として差し入れ、レバレッジ倍率を乗じて取引します。
ただ実際に受渡を行うことは稀であり、相場の変動を見て反対売買を行い、差金決済で取引を終えることが一般的となってます。（※2022年11月16日時点の岡地株式会社のプラチナスポットは委託証拠金が27,000円、レバレッジが100倍）
先物取引は、現物購入よりも少ない資金で大きな利益を得られる可能性もある点が強みです。他にも、先物取引であれば、「買い」だけではなく「売り」からでも取引できます。プラチナが将来的に高騰すると思ったときには「買い」、下落しそうだと判断した際には「売り」を選ぶことが可能です。 一方で、先物取引は損失が大きくなるリスクもあります。
この記事では、プラチナ需要と今後の価格変動について予測しました。プラチナは金とは異なり、景気が拡大したタイミングで高騰する資源です。特に燃料電池車の生産量には注目しなければなりません。
コロナ禍が緩和しつつある今、プラチナに注目する人も多くいるでしょう。プラチナへの投資を選択肢に入れてみてはいかがでしょうか。
プラチナを取引するときは、ぜひ岡地株式会社におまかせください。他の商品先物業者にはない強みがたくさんあります。ここでは、岡地株式会社ならではのメリットを3点紹介します。
岡地株式会社は、創業70年の歴史があります。長年の歴史を経て、多くの信頼と実績を獲得しました。インターネットの発展に合わせ、オンラインの取引ツールも採用しています。
岡地株式会社と取引がある銀行は、以下の通りです。
● 三菱UFJ銀行
● みずほ銀行
● 三井住友銀行
● りそな銀行
● 愛知銀行
● 中京銀行
加入している取引所も大阪取引所・東京商品取引所・堂島取引所と幅広い点が強みです。
岡地株式会社では、商品取引のプロが利用者を手厚くサポートするサポート・オンライン取引があります。
サポート・オンライン取引は、商品の相場や市場全体の分析情報などを提供いたします。24時間いつでもスマホから取引できる点が強みです。プレミアムコースは、アナリストによる分析レポートや専門誌のご利用も可能となるコースです。
アドバイス取引は、担当のアドバイザーと二人三脚で投資に臨めるスタイルです。投資のプロが、時間をかけてじっくりとアドバイスさせていただきます。岡地株式会社ならではの分析データやレポートもご利用いただける取引コースとなっています。
岡地株式会社は、個人と法人を選択して口座開設ができます。個人用の口座を作る場合に必要な書類として、以下の中から2点の提出が必要です。
● 運転免許証のコピー
● 運転経歴証明書
● パスポートのコピー（2020年2月3日以前に発行された住所付のもの）
● 在留カード
● 特別永住者証明書
● 各種健康保険証
● 住民票の写し（3カ月以内に発行されたもの）
写真のアップロードや郵送での手続きに対応しています。より詳しい情報を知りたい方は、こちらから口座開設に進んでください。
商品デリバティブ取引は、相場の変動によって損失が生ずるおそれがあります。また、実際の取引金額は委託者証拠金額のおおむね１０倍から７０倍という著しく大きい金額のため、損失額が預託している委託者証拠金の額を上回ることがあります。
また、相場変動や日数の経過によっても追加預託が必要になることがありますので注意が必要です。但しその額は、商品や相場の変動によって異なります。
市場価格が予想と反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、商品デリバティブ取引には期限があり、買方は転売を行わない場合、受渡しによる決済をする必要があります。受渡しによる決済には、買い方の場合には買付けに係る総取引金額を差し入れる必要があり、売り方の場合には売付けに係る倉荷証券を差し入れる必要があります。
◆オンライン取引
通常 935円（税込/往復1枚あたり）
ミニ取引 440円（税込/往復1枚あたり）
※日計りは上記金額の半額となります
◆サポートオンライン取引（通常）
金・白金 5,500円（税込/往復1枚あたり）
その他銘柄 3,300円（税込/往復1枚あたり）
ミニ取引 1,650円（税込/往復1枚あたり）
※日計りは上記金額の半額となります
◆サポートオンライン取引（プレミアム）
金・白金 7,150円（税込/往復1枚あたり）
その他銘柄 4,400円（税込/往復1枚あたり）
ミニ取引 2,134円（税込/往復1枚あたり）
※日計りは上記金額の半額となります
商品デリバティブ取引を行うには、委託証拠金の差入れが必要です。当社の必要委託証拠金は（株）日本証券クリアリング機構（JSCC）がSPAN（シカゴマーカンタイル取引所が開発した証拠金計算方法）によって算出するプライス・スキャンレンジ（PSR）に準じます。
SPANを基に取引全体の建玉から生じるリスクを考慮して算出するため、記載できません。
当社管理本部 顧客サービス担当 電話03-5540-8422（受付時間：平日8:30〜17:30）
日本商品先物取引協会 相談センター https://www.nisshokyo.or.jp
当社の企業情報に関するディスクローズ資料は当社本・支店及び日本商品先物取引協会で開示されています。
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3296号
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