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週間相場分析2017年09月19日


応分の修正安は当然

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9/15 15:15現在

海外情勢

 スコシア・モカッタのアナリストらは金相場の短期的な見通しについて、テクニカルな上値抵抗線は昨年9月の高値1353ドルだが、上昇の勢いにより2016年の高値1375ドルに達する可能性があるとしている。一方、世界最大の金ETF"SPDR Gold Shares"の保有残高は13日時点で838.64トン。9月8日の834.50トンを直近のボトムに増加傾向が続いている。

内部要因

 ニューヨーク金市場における大口投機筋(ファンド)の買い越しは5日時点で24万5298枚、前週比1万4251枚増。取組高は6日時点で56万枚台、13日時点で57万枚台。東京市場の取組高は9万枚台。カテゴリ別(6日⇒13日)では、当業者が売り玉600枚増に対し買い玉3300枚増、非当業者が売り玉5400枚増に対し買い玉2700枚増。

総合分析

 東京金先限は9月4日に年初来の高値となる4707円をつけたあと上昇一服感を強めたが、15日の北朝鮮のミサイル発射をキッカケに、同日に4708円と年初来の最高値に達した。しかし、ここで大きく伸びないと4日と15日の高値が"Wトップ"と見なされ、一度売られる可能性もある。もっとも、大きく上放れたこと、その際に日足に大きな窓を開けていることから、応分の修正安があって当然といえよう。

白金

割安感が更に顕著になったが...

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9/15 15:15現在

海外情勢

 欧州自動車工業会が発表した8月の新車販売台数は前年同月比5.5%増の90万3143台。また、インド自動車工業会が発表した8月の同国新車販売台数(乗用車と商用車の合計)は同15.4%増の35万9645台で前年同月比15%増は2ヵ月連続。一方、中国自動車工業協会が発表した8月の同国新エネルギー車販売台数は同76.3%増の6万8000台。うち、電気自動車は同95.5%増の5万6000台。プラグインハイブリッド車は同21.6%増の1万2000台。

内部要因

 ニューヨーク白金市場における大口投機玉(ファンド)の買い越しは5日時点で3万7973枚、前週比2143枚増。取組高は6日時点で7万8000枚台、13日時点で7万9000枚台。東京市場の取組高は5万7000枚台。カテゴリ別(6日⇒13日)は、当業者が売り玉700枚増に対し買い玉1200枚増、非当業者が売り玉400枚増に対し買い玉100枚減。

総合分析

 東京市場の日足チャートを見ると判るように、東京金先限が高値圏で揉合う一方、東京白金先限は軟化と明暗を分けている。その結果、13日に東京金先限が4703円の高値を付けた際の東京白金先限の高値は3500円で、そのサヤ(価格差)は1203円に拡大し、白金の割安感が更に顕著になった。それでも、白金への資金流入は今ひとつで、人気は"有事の金"に集中。そうなると、ここは白金独自の強材料が欲しいところだが、それも見当たらず、当面、重い足取りを強いられる可能性も。

原油

米国内石油需給タイト化も強材料

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9/15 15:15現在

海外情勢

 米国内原油在庫は増加したが、ガソリンと中間留分在庫が大幅な減少となり、米国内石油需要が旺盛であることを示した。また、ハリケーンのダメージで原油処理が遅れた結果、ガソリンの供給が遅れ、在庫取り崩しが加速して在庫の大幅減少に結びついた。景気回復も続いており、これから冬の暖房需要期へ向かい、中間留分需要増を期待する声もあって底固い動き。

内部要因

 ニューヨーク原油市場における大口投機玉(ファンド)のポジションは9月5日時点で67万5605枚の買いに対し29万3492枚の売り、差し引き38万2113枚の買い越し(前週は36万5865枚の買い越し)と買い越しが増え続けている。東京ドバイ原油市場における非当業者の売買バランスは9月13日時点で11万5692枚の買いに対し9万2407枚の売り、差し引き2万3285枚の買い越し(7日現在は2万3461枚の買い越し)と買い越し玉は微減。

総合分析

 米国内原油在庫は増加したが、これはハリケーンの影響で処理量が落ち込んだため。ガソリンと中間留分在庫の大幅減少は需要分を在庫の取り崩しで賄ったことを裏付ける。ガソリン出荷量が伸びていることがハリケーンで緊急時避難のガソリン調達が増えたほか、買い溜めという個人の防衛意識からの需要増が認められる。需要が堅調で原油輸出量も増加するなど正常化へ戻りつつあることは先行きの強材料で上値期待を持てる。東京ドバイ期先でとりあえず、3万7000円クリアが第一目標。

大豆

ダウントレンドに変化なし

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9/15 15:15現在

海外市場

 現地時間12日に米農務省から発表された2017年の米国産大豆の単収見通しは49.9busで、事前予想平均の48.8busを1.1bus上回り、生産量は44億3100万busと同43億2600万busを1億bus以上も上回る数字が示された。これを受けて、12日のシカゴ大豆期近は前日を10セント以上も下げて、9.3750ドルまで下落。このまま下げると思いきや、14日には中心限月の11月限が一時9.7825ドルまで上昇、8月10日以来の高値をつける展開を見せた。背景は米国の中国向け大豆輸出が好調を維持していること、ブラジルが乾燥気味の天候で大豆輸出が遅れる可能性が出ていることだ。しかし、このまま上昇を続けるとは考えにくい。ブラジル産大豆の収穫遅れが解消されれば、これまで以上に遅れを取り戻そうと中国向け輸出は活発化するし、高値に魅せられた米国農家の売りも誘うからだ。仮にシカゴ大豆が10ドルを超えるようなら、シカゴ大豆市場に積極的な売りが出てこよう。

国内市場

 東京一般大豆期先は、米農務省の弱気な生産予想に反応して13日には4万6000円まで下落したが、15日には4万7000円まで反発を見せた。ただし、シカゴ大豆の反発は一時的と捉えることが出来、長期的にはダウントレンドに変わりない。一段高があれば為替の動きに留意しながら売りたい局面だ。

ゴム

6月からのトレンドを維持出来るか?

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9/15 15:15現在

ファンダメンタルズ

【産地】タイ主要原料シートゴム現物市場の取引量は一日当たり32トン~63トン。週末前(15日)の価格はキロあたり54.79~56.22バーツ、RSS3号タイ主要港10月積は196.0~198.0セント。
【在庫】最新の全国生ゴム営業倉庫在庫(8月31日現在)は6,428トンと8月20日在庫から393トン減。
【前検】9月度のゴム品質検査請求(前期)への請求はゼロ。

展開予想

 東京ゴムは週を通じて概ね保合いの値動きとなっている。週の高値は232.5円、安値は221.5円。週を通して概ね225~230円のレンジであったが、中国の鉱工業生産など経済指標が振るわなかったことから上値が重く3連休を控え調整場面となっている。ドル円相場が円安に進行したことや原油価格が堅調に推移したことかはサポート要因。
 罫線はRSIが60付近とやや買われ過ぎ感がある。今後は6月7日の安値と、8月3日の安値を結んだアップトレンドラインの215~220円付近が下値の目途となると予想される。その場合、再度240円付近への上昇も考えられる。
 産地の天候回復は確認されておらず、国内在庫の減少は継続し、当限の下値は依然として堅く、また、上海ゴム市場の指標限月の上値は重くなっているとはいえ、東京ゴム先限は依然「裁定取引の買い」充分、安い水準にあり、当先の順鞘幅は拡大すると予想する。9月12~15日のゴム生産主要3か国会議(バンコク)の行方が注目される。

為替

下げ過ぎの反動でドル高へ

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9/15 15:15現在

海外情勢

 ドルの下げ一服で新興国通貨の弱含み、あるいは欧米のインフレ関連指標の上ブレ期待などがドル買い要因で、1ドル=110円台後半へとドルが浮上。ニューヨークダウの底固い動きもドル高を支援。米長期金利の低迷はドル安要因とされたが、年内12月追加利上げ実施見込みで先取りのドル買いも認められた。

国内情勢

 日本株は上昇した銘柄が利益確定の売りで下げ、これが円高懸念に結びつくも、ケイ線では9月1日から4日に空いた窓を埋める形で1ドル=110円台へドルが上昇、その後、米長期金利の低迷を懸念されてドルの戻り足が鈍った。主要経済指標の発表待ちで様子を見る展開となったが、北朝鮮が15日早朝にミサイルを発射、襟裳岬沖上空を通過して太平洋上に落下、これを受けながらも大きな動きとならず、1ドル=110円台で推移。

総合分析

 短期的な変動要因は北朝鮮問題の深刻化はドル売り・円買いとなるが、米金融当局が追加利上げや資産縮小に慎重なため、利上げ先取りでドルを買い進みにくいという事情がある。日本は公的資金と推測されるドル買い注文が認められ、その動きが止まると反動安を警戒される。当面、北朝鮮問題、トランプ不安でドルの地合軟弱化は避けられない。再び1ドル=110円割れでドルが下値を試すケースを想定したい。


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