商品先物取引 TOP  > マーケット情報  > 週間相場分析(Weekly Hotline)  > 2016年  >  2016年04月04日号

週間相場分析2016年04月04日号


底固い基調を維持

gold.jpg

4/1 15:15現在

海外情勢

 香港統計局は3月29日、ロイター通信に対し、2月の中国の金純輸入量(香港経由)が前月比で大幅に増加し、1年5ヵ月ぶりの低水準から回復したことを明らかにした。具体的に、2月の中国の金純輸入量は53.869トン(1月は33.041トン)。春節(旧正月)後の在庫補充や、堅調な投資需要が背景。ただ、依然として前年平均の約70トンを大きく下回っており、中国の金需要の力強さに対して懐疑的な見方も根強い模様。

内部要因

 ニューヨーク金市場における大口投機玉(ファンド筋)の買い越しは3月22日時点で17万8831枚、前週比9319枚増。取組高は3月23日時点で49万枚台、3月30日時点で47万枚台。東京市場の取組高は8万枚台。カテゴリ別(3月24日⇒3月31日)では、当業者が売り玉1300枚増に対し買い玉1500枚減、非当業者が売り玉1300枚減に対し買い玉1500枚増。

総合分析

 ドル高を受けてニューヨーク金期近は一時、1200ドル台割れ寸前まで下げたものの、台割れを回避して再浮上した。東京金期先も3月24日に4378円まで下げ、1月から3月までの上げ幅(576円高)に対して3分の1押し強の水準で下げ止まって反発。内外ともに底固い基調を維持している点を評価したい。そうしたなか、3月の月末や期末、年度末の玉整理も一巡して、4月の新年度入りで資金の再流入期待も。

白金

下値を切り上げている点を重視

platinum.jpg

4/1 15:15現在

海外情勢

 インド自動車工業会は2016年度(2016年4月~2017年3月)の乗用車販売台数の伸び率予測を、当初予測の前年比12%から同11%に下方修正した。同国政府が2016年度予算案で乗用車に新税を導入する方針を示したことにより、販売価格が上昇して消費者の購買意欲が後退すると見られている。一方、日本自動車工業会が発表した2月の日本国内の自動車生産台数は前年同月比6.9%減の76万6804台と3ヵ月連続で減少。

内部要因

 ニューヨーク白金市場における大口投機玉(ファンド)の買い越しは3月22日時点で3万2364枚、前週比499枚増。取組高は3月23日時点で6万2000枚台、3月30日時点で5万7000枚台。東京市場の取組高は5万3000枚台。カテゴリ別(3月24日⇒3月31日)は、当業者が売り玉600枚減に対し買い玉100枚減、非当業者は売り玉500枚増に対し買い玉ほぼ変わらず。

総合分析

 東京白金先限は3月8日の3677円以降、なかなか3600円台に乗せられない。ただ、その一方で、下値を見ると今年1月21日の3045円を起点に、2月3日の3271円⇒2月29日の3323円⇒3月28日の3420円...と徐々に水準をアップしている。白金独自の新規材料が乏しいなか、為替や株価などに揺さぶられて上値が重くなりやすいのは当然といえ、ここは下値をジリジリ切り上げている点を重視すべきではなかろうか。

灯油

NY原油に追随し底固い

oil.jpg

4/1 15:15現在

海外情勢

 米国経済の回復で株価が堅調となり、ニューヨーク原油相場も底固い動き。産油国が生産調整で協力体制を敷く用意があるとの姿勢を見せていることが強材料。米国内石油需給の改善も追い風となり、ドル安も強材料とされ原油先高期待は根強いが、米国内原油在庫の増加とドル下げ渋りが原油相場の抑制要因となっている。

内部要因

 ニューヨーク原油市場における大口投機玉(ファンド)のポジションは3月22日時点で52万7838枚の買いに対し21万9861枚の売り、差し引き30万7977枚の買い越し(前週26万9856枚)と増加。東京バージ灯油市場の非当業者売買バランスは3月31日時点で1358枚の買いに対し1047枚の売り、差し引き311枚の買い越し(25日現在250枚)と買い越しが増えている。

総合分析

 ニューヨーク原油主導で底固い動きが見込まれるが、国内灯油需給は改善難が続いている。余剰在庫が消化できず、アジア向け輸出も大幅に減少するなど生産調整の効果は薄い。販売量が回復すると現物市況も引き締まるが、当面、現物安⇒東京バージ灯油期近の地合い軟化⇒同期先の下値不安増大の恐れもないとはいえない。ただ、原油の先高人気を考えると押したところは買い場になる。安値からの反発力が強ければ、期先は4万円大台へチャレンジか。  

大豆

作付面積減っても供給過剰

grain.jpg

4/1 15:15現在

海外市場

 米農務省は現地時間31日に『農家の作付面積意向調査(2016年)』を発表した。大豆の作付面積は8223万6000エーカーで市場予想平均の8305万エーカーを下回り、トウモロコシは市場予想平均の上限(9100万エーカー)をも上回る9360万1000エーカーとなり、2013年以来の高水準となった。一方、同日に発表された3月1日現在の全米大豆在庫は15億3079万4000busとなり、市場予想平均(15億5600万bus)を下回った。シカゴ大豆期近は小高い程度の反応だったが、それは2年連続で作付面積は減少しても在庫が高水準なため、供給過剰の構図は変わらないとの見方があるからだ。とはいえ、これからは天候が2016年の大豆生産量を決めるだけに、産地気象に注意したい。

国内市場

 東京一般大豆先限も、米農務省の『農家の大豆作付面積意向調査』、『3月1日現在全米大豆在庫』に対して、シカゴ大豆がほとんど反応を示さなかったことに失望感を与えた。そういうムードを映して、1日の東京市場はまちまちで始まったが、いつ何が起こるか判らないのが天候相場、油断は禁物だ。

ゴム

上昇ペナントを上抜けるか

20rubber.jpg

4/1 15:15現在

ファンダメンタルズ

【産地】主要セントラルマーケットにおける集荷量は一日当たり40~66トン。週末現在、原料は35.13バーツ、オファーは4月積154.3セント(円換算約183.2円)で取引されている。
【在庫】全国生ゴム営業倉庫在庫は3月10日現在、前旬比498減の13,276トン。入庫量668トンに対し出庫量は1,166トン。
【前検 3月度のゴム品質検査請求(後期)はなし。

展開予想

 東京ゴムは180円を上回って始まった後は反落、週末現在は178円前後で取引されている。週の高値は181.2円。安値は175.1円。週初は上海ゴム市場が堅調に推移したことに連れて東京ゴムは180円を上回って取引されたが、その後は伸び悩み175~178円のレンジで保合いとなっている。タイでは減産期を迎えた中、タイ政府による買い付けも観測されており、価格の支援材料となっていると思われる。
 罫線は大きな動きが見られなく、終値ベースで178.0円を挟んだ横ばいとなっている。目前は2月29日安値と3月16日安値が結んだレジスタンスラインと、3月7日高値と3月23日高値が結んだアップトレンドラインの間に推移し、「上昇ペナント形」となっている。しかしながら、上記アップトレンドラインに位置する180.0円を突破できずに反落する場合、直近安値の166.1円まで急落する可能性もある。
 当先の鞘は減産期による供給逼迫が意識され順鞘6円程度まで縮小している。供給が極端に引き締まる可能性は薄いため、今後は徐々に拡大し順鞘10~12円程度に戻る可能性が高い。

為替

利上げ先送りでドル安

20usdjpy.jpg

4/1 15:15現在

海外情勢

 米国の早期利上げ観測から一転して利上げ先送りと、様変わり的様相を呈して、ドル安長期化の見方も台頭、米株高継続ムードでドル安が助長されている。第1四半期(1~3月)に低迷していた中国株の持ち直しも米株高に結びつき、ドル安基調が強調されて、1ドル=112円台前半の往来相場。

国内情勢

 日本株の連続安が円高を招く格好。ドル安進行の裏返しだけに、米国の金融情勢を横睨みにしながらの動きを強いられている。英国の昨年第4四半期GDP(10~12月)の上方改訂など、ニューヨーク市場でのユーロ堅調⇒東京市場で円高という動きとなり、円高による国内企業業績悪化懸念が更に円高を招く格好。1ドル=112円台の動きが続く。

総合分析

 米国の利上げ先送りによるドル安が先行し、国内要因が反映されず、日銀に打つ手がないことも円高へ振れる可能性を強める。アジア経済の不安要因が台頭すると安全通貨として円が買われるケースが増えるだけに、中国経済の伸び悩みは他アジア諸国の景気先行き不安を招いて、円高の要因となりやすい。長期的には再び1ドル=110円トライも想定すべきか。


このレポートはお客様への情報提供を目的としています。情報に関しては正確を期するよう最善を尽くしておりますが、内容の正確性、信憑性に関し保証をするものではありません。利用にあたっては自己責任の下で行って下さい。売買の判断はお客様御自身で行って下さい。

○商品デリバティブ取引は最初に委託者証拠金等の預託が必要で、その額は商品によって異なりますが、最高額は1枚当たり通常取引120,000円・損失限定取引474,000円(平成29年9月19日現在)です。また、委託者証拠金は相場変動や日数の経過により追加預託が必要になることがあり、その額は商品や相場の変動によって異なります。○商品デリバティブ取引は相場の変動によって損失が生ずることがあります。また、実際の取引金額は委託者証拠金の約10倍から70倍と著しく大きいため、損失額が預託している委託者証拠金の額を上回ることがあります。○商品デリバティブ取引は委託手数料がかかり、その額は商品によって異なりますが、最高額は1枚あたり往復24,840円(平成29年9月19日現在)です。手数料額は相場変動により増減する場合があります。

当社(商品先物取引業者)の企業情報は当社本・支店及び日本商品先物取引協会で開示しています。お取引についての御相談は、当社顧客サービス担当(東京)電話03-3249-8827 (受付時間:平日8:30~17:30)
日本商品先物取引協会相談センター http://www.nisshokyo.or.jp